職業における給料基準は能力給ではなく利益割合と理解するべき

能力給は、携わっている仕事に関係のない能力までも含めていることから、それが本来の業務に関わらない場合は全くの宝の持ち腐れである。 ただし、その能力があるが故に、本業でユニークな作業が行えるというメリットもあるので、これを給料反映させるかどうかは、雇い主の判断に委ねられる。

利益

一方で、利益割合という考え方は、レベニューシェアと同じ考えで、売り上げからコストを差し引いたいわゆる利益が原資になり給料に反映されるというもので、会社経営においては、とても健全に思えるが、従業員からしてみると、安定した給料が望めないというデメリットもある。 給料に対する考え方としては、公務員のように、終身で定額、さらには昇給もあるという、安泰職業もあれば、一か八かというベンチャー企業もあり、利益率がハンパない高給職業も世の中には存在します。 割合でいうと、圧倒的に、中小企業、零細企業、ベンチャー企業、が多いと思われますが、今や大手企業や、金融企業も、倒産してしまうことも、不思議ではなくなっているため、従業員も、会社に身を委ねるのではなく、自分も経営視点を持つことが大事なのである。

報酬

インセンティブという、給与報酬があるが、「額が少ない」というような不満を聞くことがあり、そもそも、給与とは異なる考え方であるインセンティブが出ていることに有り難がらずに額が少ないというレベルであれば、即刻取りやめるべきである。 人に対する報酬の研究は世界的に行われており、インセンティブ、ご褒美、賛辞、色々な報酬を与えてモチベーションをアップさせることが可能だが、人は一度もらった報酬を次回に下回ると、以前よりもモチベーション低下してしまうという結果が数多く報告されている。 ただし、これは、本人が変わらない作業を行った時であり、明らかに自分に原因があると認められれば、減額も致し方ないという認識だが、その際のモチベーションは、上がることはほぼ望めないでしょう。 報酬は多くなればなるほどいいと思うのは、当たり前の構図ですが、従業員として、適正な給料を自分がもらっているかどうかは、いささか不安や不満がたまりやすいものである。

給与比較

休憩時間にふと、同期に聞いた給料額が、自分よりも上回っていたら、誰でもショックですよね。 でも、その理由よりも、同期よりも給料が少ないという現実がかなりキツイと思います。 簡単に転職してもいいのですが、本来であれば、給料を簡単に口外するという事に問題があると思われます。 テレビで芸能人の年収や、スポーツ選手の年俸が話題になりますが、彼ら本人の口から、額面が出ることはまずありません。 確かに、出たての芸人が、自分の激安給料をネタにする事はよく見かけるため、恐らくは、自分の見立てよりも少ない額面の給料は、口外するデメリットを感じないのだと思われますね。 むしろ、その誘いに乗ってきて、少しでも自分の額面よりもズレがある事をネタに、会社と交渉をしようとする事に全力を尽くす姿は、実際によく見る光景です。 頼むから、同じ勢いで、取引先に当たって、少しでも売り上げを上げてもらいたいものである。